全日とも是非ご参加ください。
敬称略 開催時間・内容は実際と異なる場合がございます。
敬称略 開催時間・内容は実際と異なる場合がございます。
(株)INCJ
代表取締役会長/CEO(元日産自動車(株) COO)
志賀 俊之
(株)INCJ
代表取締役会長/CEO(元日産自動車(株) COO)
志賀 俊之
130年の歴史を持つ自動車産業は、今、100年に一度の大変革の最中にある。それは、EVや自動運転という技術の進化だけでなく、OEMを頂点とする産業構造そのものも変え、MaaSという新たなサービスが生む。その流れを作っているのはデジタル革命である。IoT、ビッグデータ、AIを始めとするデジタル技術を活用して、新たな顧客価値を創造していかなければ、成長どころか、存続も危ぶまれる。これまでの固定観念に縛られ、前例を踏襲する業務では、真のDXは推進できない。必要なのは、強い信念と覚悟を持って、新たなる変革に挑戦するリーダーシップである。明確なビジョンを持ち、そのビジョンへの共感で人を動かしていく。DXの時代に必要なリーダーシップについて考える。
(株)PLANETS
批評誌『PLANETS』、
『モノノメ』 編集長
宇野 常寛
(株)PLANETS
批評誌『PLANETS』、
『モノノメ』 編集長
宇野 常寛
「DXが進まない」問題が厄介なのは、その根底にあるものが戦後ニッポンの「体質」の問題に他ならないからです。さすがに耐用年数の過ぎた日本式経営・戦後中流的感性・そしてニッポンのサラリーマン文化をいかにアップデートするのかというのが真の問題で、「DX」はその手段に過ぎません。そこで今回は「働き方」「サラリーマン文化」から「DX」を一緒に、ゼロから考え直します。
(株)INCJ
代表取締役会長/CEO(元日産自動車(株) COO)
志賀 俊之
(株)PLANETS
批評誌『PLANETS』、『モノノメ』 編集長
宇野 常寛
Sansan(株)
デジタル戦略統括室 室長/
(一社)CDO Club Japan 事務局マネージャー
柿崎 充
スイスの国際経営開発研究所が毎年公表している「世界デジタル競争力ランキング2022」によると、日本のデジタル競争力は全63ヶ国中29位で過去最低の順位となっており、諸外国と日本のDX推進状況の差が明らかとなった。
現代の日本企業に必要なのは表面的なDXでなく、質を高め生産性や競争力の向上につなげる真の変革ではないだろうか。
なぜ今日本では”DXが進まない”と課題視されているのか、またデジタルを活用して何が可能になるのか、大企業で変革を遂げるためには何が必要なのか、元日産自動車COOの志賀氏と批評誌「PLANETS」編集長の宇野氏が”DX時代の日本企業の戦い方”について熱く語る。
志賀 俊之
(株)INCJ
代表取締役会長/CEO
(元日産自動車(株) COO)
宇野 常寛
(株)PLANETS
批評誌『PLANETS』、
『モノノメ』 編集長
柿崎 充
Sansan(株)
デジタル戦略統括室 室長/
(一社)CDO Club Japan 事務局
マネージャー
アドビ(株)
マーケティング本部 エバンジェリスト/ビジネスマーケティングマネージャー
島田 昌隆
アドビ(株)
マーケティング本部 エバンジェリスト/ビジネスマーケティングマネージャー
島田 昌隆
アドビが実施したグローバル調査では、業務において雑務が多いと感じている人の割合は調査対象の7カ国中で日本が最も高く、より仕事の効率を高めるツールが導入されている職場に転職したいと考えている人が54%にものぼります。時間や場所に捉われることなく、一人ひとりにとって快適で効率的な働き方を実現していくことは企業にとって非常に重要です。アドビは、唯一無二の文書業務の生産性向上ソリューションを提供しています。本セッションでは、調査から見えた働き方変革のための課題と、アドビならではのデジタルエクスペリエンスを向上させるデジタルドキュメントの活用方法をご紹介します。
(株)マネーフォワード
クラウド経費本部 エンタープライズセールス部 部長
大堀 宏章
(株)マネーフォワード
クラウド経費本部 エンタープライズセールス部 部長
大堀 宏章
電子帳簿保存法、インボイス制度などの法令対応だけでなく、企業におけるDX化の最初の一歩が、経費精算業務と考えます。今回は、直接営業利益をだすものではないけれど、従業員が必ずしなければならない業務の1つである経費精算の作業コストや作業時間をできるだけ『0』にして、従業員が本来すべきコア業務に集中できる環境をつくるポイントをお伝えいたします。
三井物産(株)
常務執行役員・デジタル総合戦略部長
真野 雄司
三井物産(株)
常務執行役員・デジタル総合戦略部長
真野 雄司
三井物産では、2020年4月に大規模な組織改革を実行して現在のデジタル総合戦略部を設立、その後「DX総合戦略」を策定すると共に、「世界有数のデジタル戦略企業への進化」をその組織ビジョンに掲げて三井物産グループ全体のデジタルトランスフォーメーションを推進しています。そのビジョンの為に必要な変革とは何だったのか、そしてこれまでの準備期間を含めた3年半の取組を通じて達成できたこと、達成できなかったこと、そしてそこから更に見えて来たものとは何なのかを率直に語りたいと思います。
oVice(株)
COO
田村 元
oVice(株)
COO
田村 元
企業が提供する業務環境は、昔は「決まった時間」「決まった場所」でした。この前提がコロナという外部要因により崩れた後、企業は時間・場所ともに柔軟に多様化していることを「これからの大前提」としながら適切で魅力的な業務環境を従業員に供するべく模索しています。
コロナ渦中、リモートとオフィス間の断絶のみならず、以前は当たり前だった自然発生的な会話や助け合い、仲間意識や組織に対する帰属意識も大きく失われ、集団や組織としての力が大きく削がれてしましました。
DXで解決できないのでしょうか?ハイブリッド環境をサポートするビジネスメタバース、oVIce による具体的な解決策をご紹介します。
(株)RevComm
執行役員 営業統括
角田 潤彌
(株)RevComm
執行役員 営業統括
角田 潤彌
インサイドセールスや電話営業で使われることが多いIP電話。IP電話に分析機能がついたミーテルを提供するRevComm社が自ら実践する営業DX戦略を紹介します。
カリフォルニア大学
サンディエゴ校 グローバル政策・戦略大学院 教授
ウリケ・シェーデ
カリフォルニア大学
サンディエゴ校 グローバル政策・戦略大学院 教授
ウリケ・シェーデ
グーグル・クラウド・ジャパン(同)
Google Workspace 事業本部 営業企画・推進部 部長
吉村 光平
グーグル・クラウド・ジャパン(同)
Google Workspace 事業本部 営業企画・推進部 部長
吉村 光平
Google Workspace はこれまで企業におけるコラボレーションのあり方を大きく変化させてきました。
オンライン上でリアルタイムに共同編集作業を可能にし、Gmail、Calendar、Google Meet、Chatは一つの操作で互いに連動し、作業効率を大幅に改善しております。そして、2023 年 Google Workspace は AI の力により更に進化を遂げます。スライド上での自動画像生成、会議中の議事録機能やサマリー機能などこれまでの働き方へ大きな革新をもたらす機能が順次リリースされます。その最新の Google Workspace 情報を本セッションではお届け致します。
Sansan(株)
Sansan Unit Chief Product Marketing Manager
久永 航
Sansan(株)
Sansan Unit Chief Product Marketing Manager
久永 航
属人的になりがちな営業戦略ですが、近年は、データを活用した組織的なDXの推進が求められています。しかし、実際にデータを活用した営業活動を実行に移すのは容易ではありません。
本講演では、長年顧客のDX推進に向き合うSansan Unit チーフマーケティングマネジャーの久永より、営業DXが注目を集めている背景を解説し、営業DXに取り組む企業の一例として、Sansan社における営業DXの歴史や具体的な顧客アプローチ方法までをご紹介します。
(株)ビタリー
代表取締役
片倉 健
(株)ビタリー
代表取締役
片倉 健
ChatGPTをはじめとする生成AIの登場は、ビジネス界に大きな衝撃を与えています。生成AIはオペレーション業務の効率化など多大なる恩恵をもたらし、私たちの働き方を抜本的に変えていくでしょう。
本セミナーでは、生成AIを活用した働き方改革の未来像について、具体的な事例を交えながら解説します。業務の自動化にとどまらず、生成AIがもたらす変革的な効果に注目し、働き方改革の進化の可能性や今何から始めるべきかを考えます。
生成AIがもたらす働き方改革の可能性や、自社に導入するための具体的なアイデアにご興味のある方はぜひご参加ください。本セミナーが、未来の働き方について考える第一歩となれば幸いです。
サントリーホールディングス(株)
代表取締役社長
新浪 剛史
サントリーホールディングス(株)
代表取締役社長
新浪 剛史
巨大な地殻変動が起きている世界。日本は「失った30年」を経て、これからの数十年の運命を決める岐路にいま立っている。ビジネスリーダーのみなさんは、売上や利益だけを追い求めるだけで満足してはいけない。みなさんが大いに活躍することで、日本を、心豊かな、躍動感あふれる社会にしていってほしい。そのためには、自社のパーパスを自分事とし、顧客と真摯に向き合い、人材を育てる。多様な個性を生かし、イノベーションを起こす。DXを活用したより良い社会を自社のビジネスを通じて実現していく。こうしたことが大切だ。
この変革する勇気と成し遂げる力を持ったヴィジョナリー・リーダーこそがいま求められているのではないか。
ルブリスト(株)
代表取締役/日揮ホールディングス(株) 元副会長
川名 浩一
ルブリスト(株)
代表取締役/日揮ホールディングス(株) 元副会長
川名 浩一
リーダーにとってなぜ多様性が重要か。「人」には案外真実が見えないものだ。リーダーも人も子。自分自身の知識や経験をベースとした認知バイアスを脱ぎ捨てることは難しい。それでも常に最良の判断が求められるのがリーダー。日本社会を覆う「空気」や「世間」を打ち破るためにも多様性は重要な意味を成す。
「ポスト失われた30年」のリーダーに求められるのは、修羅場と成功・失敗体験を通じて育まれた胆力に加え、多様性を積極的に取り込むことで生まれる高次元の認知力や先見性と、挑戦し続け組織に活力と成長を促す文化を作り上げる力ではないだろうか。
グローバルビジネスを通じて得られた思いを皆さんと共有したい。
サントリーホールディングス(株)
代表取締役社長
新浪 剛史
ルブリスト(株)
代表取締役/日揮ホールディングス(株) 元副会長
川名 浩一
(株)経営共創基盤(IGPI)
共同経営者
木村 尚敬
様々なデジタルツールやChatGPTなどの出現により、デジタルが当たり前になり世の中がより便利になる中で、企業におけるDX推進にも更なる加速が必要になってきている。そのような中で、DXの”D(デジタル)”に多くの焦点が当たり、本来重要である”X(変革)”を重視出来ている企業も多くはないのが現状だ。いかにしてデジタルを活用して企業に変革をもたらすことが出来るのか。また変革をもたらすためにリーダーが取るべきアクションと持つべきマインドセットとはどのようなものなのか。日本を代表する経営者の新浪氏、川名氏と共に紐解く。
新浪 剛史
サントリーホールディングス(株)
代表取締役
川名 浩一
ルブリスト(株)
代表取締役/日揮ホールディングス(株) 元副会長
木村 尚敬
(株)経営共創基盤(IGPI)
共同経営者
(株)セールスフォース・ジャパン
マーケティング統括本部 プロダクトマーケティングディレクター
伊藤 哲志
(株)セールスフォース・ジャパン
マーケティング統括本部 プロダクトマーケティングディレクター
伊藤 哲志
メールは、ビジネス現場で長らくメインのコミュニケーション手段として使われてきました。ハイブリッドワークや、働き方の多様化の加速によってビジネスチャットツールが急速に普及し、どのツールをどのように使えばよいか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。このセッションでは、ご自身の組織にあったツール選択をするために考慮すべき 3 つのポイントについて解説します。
- どのような課題解決・組織の姿を目指しているのか、目的にあわせたツールを選ぶべき
- 他システムとの連携しやすいツールを選ぶべき
- ユーザーが喜ぶツールを選ぶべき
Asana Japan (株)
ゼネラルマネージャー
立山 東
Asana Japan(株)
ゼネラルマネージャー
立山 東
衝撃的なパンデミックの経験により、組織はレジリエント(しなやかな回復力)を持ち、かつ予測不能な事態に対応できるチームを持つ、もしくは育てることの重要性を半ば強制的に認識させられました。このセッションでは、変化の激しい状況に対応できるチームには何が必要か、日本を含む全世界の9615人の従業員に対する調査から明らかになったインサイトをもとに、”execution”していくチームに必要な要素と要点をお話しします。
パナソニックコネクト(株)
執行役員 CIO IT・デジタル推進本部 マネージングダイレクター
河野 昭彦
パナソニックコネクト(株)
執行役員 CIO IT・デジタル推進本部 マネージングダイレクター
河野 昭彦
米OpenAIが開発したChatGPTが世界中で注目される中、多くの国内企業が情報管理や著作権のリスクから導入を躊躇している。その中で、パナソニックコネクトは全社導入に踏み切ったのか?企業内でいかにChatGPTを「業務」で使い、生産性を高められたのか?導入後に見えてきた可能性について素直に語りたいと思います。
応用地質(株)
執行役員 DX推進本部 本部長
松井 恭
応用地質(株)
執行役員 DX推進本部 本部長
松井 恭
DX推進においては、現場からボトムアップ的に実施していくパタンや専任組織を置いていわゆる出島戦略的に実施していくパタンなど等、様々なアプローチがあると考えられる。当然のことながらどの様なアプローチにおいても長所と短所が表裏一体となっており、そのアプローチ方法の選択は非常に難しく、実際に推進を始めた場合にその短所が先に目立ってしまうのが現実である。加えて既存の社内システムを運用している部署との棲み分け、連携も大きな課題となる。これらの課題に対する当社での取り組みをご紹介し、各社様のDX推進におけるヒントとなれば幸いである。
(株)ドリーム・アーツ
協創パートナー推進本部
エンゲージメントリードグループ ゼネラルマネージャー
古山 康太
(株)ドリーム・アーツ
協創パートナー推進本部 エンゲージメントリードグループ ゼネラルマネージャー
古山 康太
日本航空、大和ハウス工業、ヨネックスなど、数多くの大企業の導入実績をもつ、大企業市場シェア53%でNo.1*のノーコード・ローコード開発ツール「SmartDB」。
DXという不可避な取り組みに対して、現場部門主体となった業務の完全デジタル化と自動化で支援します。
本講演では、企業変革を担うDXリーダーに必須の「デジタルの民主化」という考え方から、「SmartDB」を活用した具体的な業務デジタル化事例までご紹介します。* TSR調べ
(株)マツリカ
セールスイネーブルメント室長
井上 久美子
(株)マツリカ
セールスイネーブルメント室長
井上 久美子
変化が激しく競争が激化している中、営業組織に求められるのは、“今”を正しく反映した情報に基づく高度な「戦略」と「実行力」です。
長期的な競争優位を確立するためには、戦略だけでではなく、組織の「実行力」を高める必要があります。
営業組織における実行力強化の鍵は、「データ駆動形営業組織」への変貌です。データを活用し営業プロセスの質を向上すること、すなわち営業組織のDXにおいて、不可欠な基盤がSFA/CRMです。
しかし、SFA/CRMには20年以上未解決の課題がありました。
SFA/CRM業界に最後発で参入した企業だからこそわかる、乗り越えるべき3つの壁を事例を交えてご紹介します。
パナソニック ホールディングス(株)
執行役員 グループCIO/パナソニックインフォメーションシステムズ(株)
代表取締役社長
玉置 肇
パナソニック ホールディングス(株)
執行役員 グループCIO/パナソニックインフォメーションシステムズ(株)
代表取締役社長
玉置 肇
「DXはDじゃなくてX」何度も何度も聞くフレーズです。そんなことは多くの私たちはわかっています。でも、Xって何でしょう?派手な事業形態の変革に成功した企業はそんなに多くはありません。多くの日本企業では足元の課題に対処するだけで手一杯なのではないでしょうか。それでも「変革」は待ったなしです。私が考える多くの日本企業の身の丈にあったDXの姿とそれを推進する上での課題について議論します。また、それをふまえてパナソニックグループではどのようにDXを推進しているのかを少しだけお話します。
パナソニック ホールディングス(株)
執行役員 グループCIO/パナソニック インフォメーションシステムズ(株)
代表取締役社長
玉置 肇
フジテック(株)
専務執行役員
デジタルイノベーション本部長
友岡 賢二
ビジネスを取り巻く環境は益々変化し続ける一方で、なかなか「変革」を遂げられていない状況が続いているのが現状である。企業においてDXを推進するため、変革を遂げるためには、必ず”変革リーダー”の存在が重要となる。その”変革リーダー”に必要なものとは何か?パナソニックグループCIOの玉置氏と武闘派CIOのフジテック友岡氏が熱く語る。
玉置 肇
パナソニック ホールディングス(株)
執行役員 グループCIO/パナソニック インフォメーションシステムズ(株)
代表取締役社長
友岡 賢二
フジテック(株)
専務執行役員
デジタルイノベーション本部長
ウエストロー・ジャパン(株)/トムソン・ロイター(株)
ウエストロー・ジャパン(株)セールス ディレクター
白井 薫
ウエストロー・ジャパン(株)/トムソン・ロイター(株)
ウエストロー・ジャパン(株)セールス ディレクター
白井 薫
昨今では企業法務においてもDXが注目されつつあるなか、法務業務のDXトレンドやデジタル化事例を交えつつ、企業法務におけるDXの意義や重要性についてや、それが国際競争力にどのように貢献するのかについて探求します。また、デジタルツール、DXの課題と解決策などもご紹介いたします。
かげこうじ事務所
代表 /エステー コミュニケーションアドバイザー
鹿毛 康司
かげこうじ事務所
代表 /エステー コミュニケーションアドバイザー
鹿毛 康司
かげこうじ事務所
代表 /エステー コミュニケーションアドバイザー
鹿毛 康司
日本電気(株)
トランスフォーメーション デザインオフィス 統括部長/
NECマネジメントパートナー(株)
非常勤取締役/
グロービス経営大学院 専任教授
井手 伸一郎
デジタルの効能・効果がビジネスモデルやオペレーティングモデルを刷新していく動きは、Customer Experience (CX)領域も例外ではない。更に昨今のAI技術の進化は目まぐるしく、従来の検索・データ利活用領域に留まらず、その結果を最適に伝えるコミュニケーション領域にも拡大しつつある。
こうしたデジタルの効果を最大化するためにはどうデジタルを活用すべきなのか、そしてこういったデジタルの進化を前に人間はどこでどう価値を出せばよいのか、さらに価値を出し続けられる人間になるには普段から何を心がければよいのか、そんなことをディスカッションしてみたいと思います。
鹿毛 康司
かげこうじ事務所
代表 /エステー コミュニケーションアドバイザー
井手 伸一郎
日本電気(株)
トランスフォーメーション デザインオフィス 統括部長/
NECマネジメントパートナー(株)
非常勤取締役/
グロービス経営大学院 専任教授
クアルトリクス(同)
シニアディレクター エンタープライズセールス
花田 敦志
クアルトリクス(同)
シニアディレクター エンタープライズセールス
花田 敦志
DXの重要さが叫ばれる一方、経産省の統計によると、サービスの創造・革新の取り組みについて、実際に効果が出ている企業は1割未満に留まっています。この背景には、重要なステークホルダーである顧客・従業員の感情や思いを度外視したまま戦略を策定してしまうことが考えられます。優れたソリューションを次から次へと提供したところで、利用する人間が使いたいと思うものでなければ、利用されないまま失敗に終わってしまうでしょう。本セッションでは、このような失敗を避けるため、従業員・顧客の人間らしい「声」に耳を傾けてDX戦略をデザインし、ワンチームで取り組み、DXを成功に導く方法をご紹介します。
(株)モンスターラボ
常務執行役員 CTO
平田 大佑
(株)モンスターラボ
常務執行役員 CTO
平田 大佑
近年、データを収集し、事業の成長につながる分析・意思決定をデータドリブンに行える仕組みを構築することがビジネスの成功の鍵を握っていると言われています。しかし、「データを蓄積しているが、そこから価値を創出できていない」「そもそも蓄積するデータを設計できていない」といったお悩みをお聞きします。そこで、本講演では「データ利活用を実現するために必要なデータ設計の考え方」をご紹介いたします。
(株)良品計画
執行役員
久保田 竜弥
(株)良品計画
執行役員
久保田 竜弥
・良品計画が考える「感じよいオンライン」とはどういうものか。
・店舗とオンラインの関係について。
・良品計画のDXを推進するために必要なスキルや考え方はどのようなものか。
(株)ヤプリ
マーケティング部
神田 静麻
(株)ヤプリ
マーケティング部
神田 静麻
企業と生活者の関係値強化で自社アプリの利用が急激に増えています。もっとも身近な接点である「スマートフォン」において、企業はどのようなコミュニケーションを行うべきか。自社の顧客を理解するには、どのようなデータを取得し、どのように活用すれば良いのか?顧客とダイレクトに繋がるアプリだからこそ、より価値のある情報をリアルタイムに届けることができます。今回は、750以上のアプリを支援する「Yappli」の事例をご紹介します。
ナイスジャパン(株)
ソリューションコンサルタント
望月 智行
ナイスジャパン(株)
ソリューションコンサルタント
望月 智行
アフターコロナの消費者ニーズは、キャッシュレス・デリバリーなど「フリクションレスなCX体験」が必須です。探している商品・サービスが見つからない「フリクション」に対し、カスタマーサービスはどの様にサポートできるのか解説し、NICEソリューションの先進事例についてご紹介します
日本マイクロソフト(株)
業務執行役員 エバンジェリスト
西脇 資哲
日本マイクロソフト(株)
業務執行役員 エバンジェリスト
西脇 資哲
デジタルトランスフォーメーション(DX)が進む企業では常に新しいITツールを活用して変革を追求しています。
しかし、その過程でセキュリティの重要性がしばしば見過ごされがちです。
基調講演では、DX推進に伴うセキュリティ面の問題について、企業が直面する主要な落とし穴やリスクに焦点を当て、それらに対処するためのゼロトラストセキュリティのアプローチを紹介します。
日本電気(株)
サイバーセキュリティ戦略統括部 統括部長
淵上 真一
日本電気(株)
サイバーセキュリティ戦略統括部 統括部長
淵上 真一
DXという言葉が”消費”される中、それぞれの組織が試行錯誤を繰り返しながらも急速にビジネス環境の変革に取り組んでいます。そのような状況の中、サイバーセキュリティに対する取り組みが置き去りになっているケースも少なくありません。ビジネス環境の変革に合わせて、サイバーセキュリティに対する考え方や視点もアップデートする必要があります。本講演では、これから求められるセキュリティのトランスフォーメーションの視点について話します。
フォーティネットジャパン(同)
マーケティング本部 プロダクトマーケティング シニアマネージャー
山田 麻紀子
フォーティネットジャパン(同)
マーケティング本部 プロダクトマーケティング シニアマネージャー
山田 麻紀子
クラウドやIoTなど新たな仕組みをビジネスに取り込むことで、企業、組織のDXは急速に進んでいます。ネットワークやユーザー、デバイスの所在も増え、攻撃対象領域も拡大している今、新たなインフラにおけるセキュリティ変革も重要な課題です。企業でDXに取り組む皆様に国内外の事例とともにセキュリティ変革の一例をご紹介いたします。
セキュアワークス(株)
戦略プログラムディレクター
三科 涼
セキュアワークス(株)
戦略プログラムディレクター
三科 涼
DXの時代に突入して、サイバー脅威が組織のビジネス課題に与える影響も一層大きくなっています。本セッションでは、世界中で猛威を奮う脅威やサイバー攻撃に対して組織が現在直面している課題を示すとともに、そういった課題を乗り越えるためにセキュアワークスが20年以上の監視実績と専門家の人的インテリジェンスを融合して新たに開発したクラウドネイティブのXDRプラットフォーム、Taegis™️をご紹介します。
(株)日立製作所
情報セキュリティリスク統括本部 副統括本部長
村山 厚
(株)日立製作所
情報セキュリティリスク統括本部 副統括本部長
村山 厚
デジタル社会が更なる加速をする中で、世の中の安心・安全を脅かすサイバー攻撃は更に激化し、攻撃対象はグローバルかつ、サプライチェーンにも広がっています。そして、その攻撃は組織へ甚大な事業影響をもたらすほど深刻な状況となっております。このような状況において、日立が進めているサイバーレジリエンス向上の取り組みについてご紹介致します。
トレンドマイクロ(株)
ビジネスマーケティング本部 ビジネスソリューション部 シニアマネージャー
吉田 睦
トレンドマイクロ(株)
ビジネスマーケティング本部 ビジネスソリューション部 シニアマネージャー
吉田 睦
DX推進が故に、抱えこまざるをえないセキュリティリスク。その解の一つが「ゼロトラスト」ですが、"何も信じない"から連想される動的なアクセス制御だけとお考えでは不充分です。リスクに向き合い対策に必要とされる、ゼロトラストアーキテクチャに関する考え方を定義したNIST SP 800-207を正しく読み解き、セキュリティの全体最適化と見える化をマネジメント視点で簡潔にご説明します。
(株)アシュアード
代表取締役社長
大森 厚志
(株)アシュアード
代表取締役社長
大森 厚志
〜1,000サービス以上の調査結果から見えた示唆と対策〜
DX失敗要因の1つに「セキュリティ事故による顧客提供価値」が挙げられます。昨今、大手の企業様を中心にSaaSを業務利用する企業が増加しており、外部サービスに対する管理体制が重要になってきました。アシュアードでは1,000サービス以上のセキュリティ対策調査を実施しており、調査データから見えてきた利用における留意点や管理体制の課題を紹介します。
サイバーリーズン(同)
プロダクトマーケティングマネージャー
菊川 悠一
サイバーリーズン(同)
プロダクトマーケティングマネージャー
菊川 悠一
組織の規模や業種問わず猛威を振るうランサムウェア攻撃。その対策が不十分な状態で攻撃が発生すると、その場しのぎの対応になってしまい、攻撃が再発する可能性があります。また調査不十分で取引先等へ適切な説明ができず、信頼が失墜する恐れがあります。本講演では、脅威動向をご紹介し、お客様や取引先の大切な情報資産を保護するために、攻撃が発生しても落ち着いて対応できる組織の仕組みと体制を解説します。
(株)メルカリ
執行役員 CISO
市原 尚久
(株)メルカリ
執行役員 CISO
市原 尚久
メルカリのSecurity & Privacyでは「By default, By design, At scale」をVisionに掲げ様々な高度化、自動化、等に取り組んでいます。本講演では、セキュリティ業務・プロセスのDX化、Product Security TeamのRepository Health、Shift Left、DevSecOpsなどの取り組みについて紹介します。
(株)東芝
取締役 代表執行役社長 CEO
島田 太郎
(株)東芝
取締役 代表執行役社長 CEO
島田 太郎
サーフィンをする時に、行ってしまった波を見て、あれに乗りたかった、いや今からおいかけようと思っている人は、サーファーに向いていない。
ビジネスも同じである。終わった話をいつまでもしていてはいけない。一方で、まだ波が来ていないのに、板の上に乗ってもいけない。
即ち、何が来るのか、そしていつ来るのか、来た時に瞬時に立ち上がるかが大切なのである。
デジタル産業のデータサービス化は、終わったと思っている人が多いのに、それを追いかけようとしている人も多い。しかし、まだデジタル化出来ていないデータが存在している事を忘れている。
次は何が来るかという話が出るが、2年も持たないような小さな波に大騒ぎをしている。
大きな波とは何か、そして、それにどうすれば乗れるのか、東芝が現在考えているDE(Digital Evolution)、DX(Digital Transformation)、QX(Quantum Transformation)について説明する。
(株)東芝
取締役 代表執行役社長 CEO
島田 太郎
Forbes JAPAN
執行役員 Web編集部 編集長
谷本 有香
島田 太郎
(株)東芝
取締役 代表執行役社長 CEO
谷本 有香
Forbes JAPAN
執行役員 Web編集部 編集長
キャディ(株)
DRAWER事業部 グロース責任者
荒濤 大介
キャディ(株)
DRAWER事業部 グロース責任者
荒濤 大介
ものづくりの中心である図面。しかし、図面は「絵」である以上データ化していても取り扱いが難しく、多くの企業が図面を「管理」していても「活用」できていないのが現状ではないでしょうか。この図面のデータを資産として活用することで従来のものづくりのあり方を大きく変える可能性があります。本セッションでは、製造業DXの重要な起点となる図面データを活用し、単なる業務効率化だけでなく、原価低減や業務や設計の標準化など、全社DXを実現できる可能性についてご案内します。
(株)スタディスト
Teachme Biz事業本部 営業部 部長
島田 隆太朗
(株)スタディスト
Teachme Biz事業本部 営業部 部長
島田 隆太朗
人材不足や技術伝承問題に加え、第4次産業革命、スマート工場、IoT化、AI化、そして新型コロナなど今日の製造業を取り囲む環境は激動の時期を迎えています。そういった激動の時期だからこそQCD改善による生産性向上がより重要になってきますが、業務の多様化・複雑化により標準化に課題を感じている方も多いのではないでしょうか。本講演では、QCD改善に必要な多能工化の重要性と多能工化を実現する際に超えるべき壁、そしてその壁を超える方法をリアルな事例を交え「伝承」します。
アクセンチュア(株)
インダストリーX本部 エンジニアリング&マニュファクチャリング
日本統括マネジング・ディレクター
河野 真一郎
アクセンチュア(株)
インダストリーX本部 エンジニアリング&マニュファクチャリング 日本統括マネジング・ディレクター
河野 真一郎
みなさまの会社のものづくりDXは、なんのために行われていますか?
優れた製造技術により信頼性の高い製品を長きに渡り生み出し、日本経済を牽引してきた製造業ですが、この30年で日本のGDPシェアも26.5%(1989)から18.7%(2018)まで低下しました。この先、国内総人口の減少や消費者物価の上昇が見込まれるなか、ものづくり業として何を目指してDXを行うのか?ものづくり業におけるこれからのDXについてお話しします。
京都大学
公共政策大学院 教授
岩下 直行
京都大学
公共政策大学院 教授
岩下 直行
金融業界は、長年にわたり業務のIT化に取り組んできました。現金・手形・小切手といった決済手段から、全銀ネット決済への移行が進み、インターネットバンキングの利用も拡大しています。しかし、これまでの進捗にもかかわらず、金融機関が提供する金融サービスは、法人企業のDX化にあまり役立っていないと指摘されています。今年10月からのインボイス制度の導入を前に、法人企業の経理事務のDX化の遅れを懸念する声もあります。このような状況を踏まえ、本講演では、金融業界におけるこれまでのIT化の現状と、今後のDX化の課題について整理し、今後法人企業のDX化に金融機関がどのように貢献できるかを考えていきます。
京都大学
公共政策大学院 教授
岩下 直行
Sansan(株)
シニアアドバイザー/
ロンバーオーディエ信託(株)
監査役/
ファーストループテクノロジー(株) シニアアドバイザー
安井 肇
岩下 直行
京都大学
公共政策大学院 教授
安井 肇
Sansan(株)
シニアアドバイザー/
ロンバーオーディエ信託(株)
監査役/
ファーストループテクノロジー(株) シニアアドバイザー
アドビ(株)
デジタルメディア事業統括本部 営業戦略部
ビジネスデベロップメントマネージャー
岩松 健史
アドビ(株)
デジタルメディア事業統括本部 営業戦略部
ビジネスデベロップメントマネージャー
岩松 健史
ビジネスのデジタルトランスフォーメーション(DX)の重要性が急速に増す中で、金融業界においてもDXは喫緊のテーマです。各社で様々なDXの取組みが検討・実行されていますが、強固なセキュリティ担保など金融業界特有の乗り越えるべき課題もいくつかあります。本セッションでは、金融DX推進にあたり業界に共通する変革の切り口について様々な視点から議論するとともに、DXの先進事例や企業が直面する課題とバックオフィス業務デジタル化におけるポイントをご説明します。
(株)トーチライト
マーケティングセールス局 ソリューションセールス部 部長
山本 喬之
(株)トーチライト
マーケティングセールス局
ソリューションセールス部 部長
山本 喬之
金融業界で”DX”と聞くと、ダイナミックな施策を実施し、複雑なシステムを導入しなければならない…と思われる方も多いのではないでしょうか。トーチライトでは、今やコミュニケーションのインフラであり、顧客接点として最適な「LINE公式アカウント」の運用・開発サービスを提供し、企業のDX推進を支援しております。本セッションでは、そんな「LINE公式アカウント」を活用し、企業・お客様双方に有益なDX推進の施策について、事例を交えながら解説いたします。
Japan Digital Design(株)
代表取締役CEO/(株)三菱UFJ銀行 経営企画部 部長
河合 祐子
Japan Digital Design(株)
代表取締役CEO/(株)三菱UFJ銀行 経営企画部 部長
河合 祐子
金融とテクノロジーは古くから密接な関係にありますが、2010年代初頭に金融以外のテック事業者やスタートアップが金融を手掛けるいわゆるFinTechのブームが起き、それから10年たった今でも進化は続いています。特に足元では、データ分析の対象や手法が広がり、また、大規模言語モデルの急速な発達で情報の収集や生成の在り方が大きく変化しようとしています。コロナ禍で一層加速したデジタル化で、人々の活動範囲は仮想空間にも広がり、金融も何かの役割を果たすようになるかもしれません。本講演では、データ分析、デジタルプロダクトデザインなど、金融DXフロンティアの話題を紹介します。
NRIセキュアテクノロジーズ(株)
セキュリティコンサルタント
奥村 哲平
NRIセキュアテクノロジーズ(株)
セキュリティコンサルタント
奥村 哲平
日本の約8割がDXに取り組み生産性向上やコスト削減に成果を感じている。このようなDX推進に伴い、新しい技術の採用とその安全性の確保が必要不可欠です。
2023年3月には5年ぶりにサイバーセキュリティ経営ガイドラインが改定され、サプライチェーン全体を想定した対策推進などリスクマネジメントの強化が求められています。
本講演では、デジタルリスクを適切に把握して先手を打つための手段として、近年注目されている「脅威インテリジェンス(threat intelligence)」について、基本的な概念から、実際の活用方法まで、事例を交えながらわかりやすく解説します。